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ETF投資と投資信託の違いと選択について

低コストインデックス投資(S&P500を中心とした投信、ETF)が最適解の1つとしてYou Tube・ブログ等で叫ばれています。

 

2020年7月現在では、コロナ禍がある中、ハイテクセクターを中心に好調をキープ中。

上にいくか下にいくかは読みづらいところですが、最近インデックス投資し始めた方にとっては、良い環境です。

コロナで急落した所を積立投資で買っていたとすると、含み益もあるのではないでしょうか?

 

ただ、そういった月単位の話ではなく、10年単位の話をする場合、景色が変わってきます。

10年・20年単位で考えると、ある一定期間(数年単位)では、必ずパフォーマンスが悪化する時があります。

 

また、20年積立投資をしていれば、損失が限りなく少なくなる歴史がありますが、今後の事は読めません。

10年間先進国が新興国をアウトパフォームしてきたので、今後10年は新興国の時代になるかもしれません。

 

2〜3年不遇の時代が続くと、日本人の場合「熱しやすく冷めやすい」ので、積立投資自体を辞める方も出てくるでしょう。

損失は同等の利益の何倍も痛みを伴うので、最近始めた方は注意して下さい。

 

少し脱線しましたが、今回はETF投資・投資信託の違いと是非についてです。

ETF投資とは?

ETFとはExchange Traded Fund の略で、日本語では「上場投資信託」といいます。

 

色々なETFがありますが、以下に代表的なETFをあげてみます。

  • 1475 iシェアーズ・コア TOPIX ETF(0.06%)
  • 1329 iシェアーズ・コア 日経225 ETF(0.105%)
  • 1655 iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF(0.15%以内)
  • 1343 NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信(0.155%)
  • 2561 iシェアーズ・コア 日本国債 ETF(0.06%)

( )内は、信託報酬

ブラックロックの回し者みたいな感じになりましたが、信託報酬他社と比べてやはり安いです。

日本株・海外株・REIT・国債と幅広くあげてみましたが、こういった銘柄群が、東証に上場されており、トヨタ・ソニーといった銘柄と同様市場で購入できます。

 

一般的にこういったETFは、ベンチマーク(目標)となる指数に連動するように設計購入されていて、例えば1銘柄持てばS&P 500指数に追随できるといった非常に便利な商品となっています。

 

途中償還リスクはありますが、規模の大きいETFであれば、よっぽどの事がなければ除外できます。

メリットとしては、以下の通り

  1. 市場で売買可能
  2. 少額分散投資可能
  3. 費用が安い

ETF最初に作った人は、非常に頭がいい人です。

インデックス運用には最適な商品の1つです。

投資信託とは?

一般的に投資信託と呼ばれている商品は、ETFと違い上場していません。

取引に関しても、1日1回決められた時間・ルールにより行われます。

 

ETFとの大きな違いは、『非上場・取引形態』です。

アクティブ運用されている投資信託も多く、手数料が高い商品も多いので注意が必要です。

 

と言っても、インデックス運用する場合なら非常に安価な商品が多くあります。

  • eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)(0.1144%)
  • 楽天・全世界株式インデックス・ファンド(0.212%)
  • 楽天・全米株式インデックス・ファンド(0.162%)
  • eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)(0.0968%)
  • eMAXIS Slim 新興国株式インデックス(0.2079%)

( )内は、信託報酬

主観が入っていますが、全世界・米国・新興国系のインデックス投資信託です。

0.3%以内で買えるものが多数あるので、よりどりみどり状態です。

この辺のレベルになると、どれ保有してても手数料負けはしないはずです。

結局どちらがいいの?

ETFと投資信託どちらがいいのでしょうか?

答えとしては、『どちらでもいいけど、放ったらかしにし易いのは投信信託』です。

投資初心者に関しても、投資信託の方がいいでしょう。

 

ETFの場合、証券会社の売買手数料がかかる商品や配当再投資が自動でされないといったデメリットもあります。

海外系のETF(VOO等)を使用する場合も、まとまった投資金額がない場合、投資信託の方がメリットが大きくなります。

 

ETFを購入する場合、スポット的に購入するといった場面で優秀です。

最近で言うと、コロナ真っ只中の暴落時に市場でETFを購入して、回復局面で売却するといった方法です。

市場で売買できるので、投資信託よりも手離れが早いです。投資信託でやってもいいですけどね。

 

どちらでもOKですが、総コスト(売買手数料・信託報酬・信託財産留保)だけはシッカリ確認しましょう。

0.2-0.3%以内が、目安となります。

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